産婦人科で妊娠の確認や心拍の確認ができたら、本格的に子供を迎えるための準備が始まりました。
モノによっては早い者勝ちのものもあったので、急いで対応しておいた方が良いです。
役所への登録（妊娠届け）
まず必要なのが、住んでいる自治体への妊娠届け。
これを出すことで、母子手帳がもらえたり、その後の産婦人科での検診で使える助成クーポンが貰えたりするので、早々に対応する必要があります。
心拍が確認される頃には、妻のつわりが始まっていて役所まで行くのが厳しかったという状況もあり、夫である私が一人で役所に出向きました。
自治体に依るかも知れませんが、土曜日でも空いている窓口で対応してもらえました。
恥ずかしながらいくつか自分一人では記載できない項目があって、妻と電話しながら用紙を記載した覚えがあります。
妊娠届けをしに行く方は事前に自治体のWEBサイトで記載内容や必要書類などを確認して行った方が良いかもしれません。
例：東京都港区の住民向け案内
全ての自治体がそうかどうかは分かりませんが、私の場合はここで
・産まれるまでの間に対応すべき自治体への登録
・産まれた時に実施すべき登録（役所へのと保健所への）
に関する指示を受けました。
前述の妊婦健診用クーポンの交付や、自治体が提供するサービスの案内などもあるので取り敢えず妊娠が確認できたら早めに届けを出しに行くべきでしょう。
産院への届出
全ての産院がそうかは分かりませんが、心拍の確認ができていることが産院予約の条件みたいな感じでした。
最初に妊娠の確認をしてもらった近所の産婦人科でそのまま出産も実施するという場合であれば特に問題ないのかもしれませんが、実際の出産を行う設備がないケースもあるでしょうし、出産方法に何かしらの希望がある場合はその希望に沿った産院を予約する必要があります。
人気のある産院は割とすぐ埋まってしまうようで、予約が解禁されたら直ぐに予約をするべきでしょう。
その為にも、事前にどこの産院で産むのかということはしっかりと決めておくべきだと思います。
- 立地
- 出産方法（無痛・和痛に対応しているか、陣痛が来ない場合どこまで促進剤を使わずに待つか等）
- 医師の対応方針（一人の担当医がずっと見てくれる院と、バラバラの先生が対応する院がある）
- 出産前の対応に関する方針（逆子の外回転術などは方針によってやる院とやらない院がある）
- 産前産後の入院の長さや部屋
- 出産や初期の育児に対しての教育方針
- 費用や納付時期、キャンセルポリシー
などを考慮して、事前に第一希望はどこ、第二希望はどこといった形で候補を決めておいた方がベターでしょう。
夫婦の休暇計画
この段階でいわゆる「予定日」が知らされているはずなので、それをベースに産前産後休業や育児休業の予定を決める必要があると思います。
実際にそれぞれの職場に妊娠や休暇の予定を知らせるのはもう少し状況が進んでからになると思いますが、少なくとも事前に本人たちとしてはどのような形で休暇を取るかといった内容は夫婦で決めておくべきでしょう。
場合によってはどちらかが妊娠出産を機に退職をするというケースもあるのかも知れません。
まずは生まれ月から、どの段階で子供を保育園などに預けるつもりで動くのかを考える必要があるのかなと思います。
専業主夫/婦家庭であれば、預けずとも自宅で育児をするというケースもあるかも知れませんが、共働きを継続するのであれば、いつなら預けられるのかとどれくらい職場を離れられるのかというものを睨めっこしながら計画を立てることになるのだと思います。
お互いの両親の助けを得られるのかや、実際の職場における理解の得やすさにも左右されるのかなとも思いますし、何よりも夫婦の職場での休暇制度を十分に理解する必要があるので、社内の休業規定などを熟読するべきでしょう。
勿論両親の助けを得たいのであれば、職場への告知に先駆けて両親への報告や相談を行って、いつ頃からいつ頃までどのような形でサポートしてもらいたいかといった内容を詰めていくべきでしょう。
職場への連絡は安定期を迎えて初期流産のリスクが減ってからという方が多いのかなという気がします。
ただ、実際問題としてはそれまでの期間がつわりが酷かったりするため、つわりを理由とした休暇を得るために職場に伝える必要があるといったケースも多いかと思います。我が家はこのパターンに近かったです。
まとめ
取り敢えず我が家で最初に行った対応として３点挙げさせていただきました。
特に産院予約は早い者勝ちの部分もあるので早めに取り組むべきだと思います。
その他、何か思い出したら別途追記したいと思います。
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